30代独身男性に医療保険は必要？働けない収入減への備え方

はじめに

同年代の知人が病気で入院したことをきっかけに、「30代で健康なら、まだ医療保険はいらないのでは？」と考えた独身男性からご相談をいただきました。

現在は健康で、会社の健康診断でも問題はありません。
ただ、病気やケガで入院したときの費用だけでなく、仕事を休んで収入が減ることも心配されていました。

今回は、30代独身男性が医療保障と所得補償を考えるポイントをご紹介します。

※個人情報保護のため、一部の情報を変更しています。

30代独身男性にも医療保険は必要？

30代は比較的健康な方が多く、医療保険の必要性を感じにくい年代です。

ただし、入院時に必要となるのは治療費だけではありません。
公的保障、貯蓄、毎月の生活費を確認したうえで判断する必要があります。

高額療養費制度があっても出費は残る

公的医療保険には高額療養費制度があり、1か月の医療費の自己負担が一定額を超えた場合、超過分が支給されます。
そのため、高額な治療費をすべて自分で負担するわけではありません。

一方で、差額ベッド代、入院中の食事代、交通費、日用品代など、制度の対象外となる出費もあります。
短期入院でも細かな支出が重なるため、「高額療養費制度があるから貯蓄だけで十分」とは一概に言えません。

まずは現在の貯蓄額と、急な入院に使える金額を確認することが大切です。

独身だからこそ収入減への備えも必要

独身の方は扶養家族がいないため、大きな死亡保障は必要性が低い場合があります。
しかし、自分が働けなくなったときに生活費を支える人がいない点は見落とせません。

会社員は一定の条件を満たすと傷病手当金を受け取れます。
支給額は原則として標準報酬日額のおおむね3分の2で、支給期間は通算1年6か月です。

ただし、給与と同額が保障されるわけではありません。
家賃、通信費、光熱費などの固定費は休職中も続きます。
医療費だけでなく、働けない期間に毎月いくら不足するかを考えることが保障選びの出発点です。

2．月額5,000円以内で医療費と収入減に備える

今回の相談者様は、医療保険だけでなく、病気やケガで仕事ができなくなったときの生活費も心配されていました。

そこで、公的保障や貯蓄で不足する部分を補う形で、2つの保障をご案内しました。

医療保険と所得補償保険を組み合わせる

今回のご相談では、毎月合計5,000円以内を目安に、医療保険と所得補償保険を組み合わせました。

医療保険は、入院日額5,000円、手術保障、短期入院への保障を含む内容で、医療保険の保険料は月額約3,500円です。
さらに、病気やケガで働けない期間に備える所得補償保険を、月額約1,200円で検討しました。

保障を増やしすぎるのではなく、公的保障と貯蓄で足りない部分だけを民間保険で補う考え方です。

実際の保険料や保障範囲、保険金の支払条件は、商品、年齢、職業、告知内容によって異なります。
申込み前に必ず保障内容を確認してください。

医療費だけでなく、働けない期間の生活費も心配な方は、医療保険と所得補償保険を組み合わせた場合の保障内容や保険料をWebで確認できます。

健康なうちに比較しておくメリット

健康状態に問題がない時期は、複数の商品を比較しやすいといえます。
ただし、今は健康であり必ず加入できる加納氏は高いですが、年齢を重ねるとお体の状況で加入しづらくなる可能性は大きくなります。

病気の診断や通院・服薬が始まった場合は、保険会社の診査結果により、特別な条件が付いたり、申込みできなかったりする可能性があります。

また、保険加入時は、保険会社から質問された健康状態、既往歴、通院歴などに正確に回答することが重要です。
事実と異なる告知をすると、加入できたとしても保険金が支払われない場合があります。

今回の相談者様は、保障内容と保険料を確認したうえで、医療保険と所得補償保険をWebから申し込まれました。

まとめ

30代独身男性にとって大切なのは、「医療保険に入るか、入らないか」を年齢だけで決めることではありません。

入院時の自己負担、働けない期間の収入、毎月の固定費、現在の貯蓄を整理し、不足する部分だけを無理のない保険料で備えることがポイントです。

健康な今だからこそ、一度保障内容や保険料を比較しておくと、将来の安心につながります。

30代の今、どの程度の保障が必要なのか気になる方は、スマートフォンから医療保険の保障内容と保険料を確認してみてください。
対面相談をせず、Webで手続きを進められる商品もあります。

※保険商品の申込みには告知および保険会社所定の診査があります。健康状態や治療状況によって、申込みの可否や契約条件は異なります。

参考資料・出典

・厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
・全国健康保険協会「傷病手当金について」
・金融庁「金融サービス利用者相談室・告知義務に関する相談等」

執筆者プロフィール

ライフアート谷口

三重県鈴鹿市の保険代理店（株）ライフ・アート　代表取締役。
大学卒業後、国内大手生命保険会社へ総合職として入社し主に教育関連職や拠点管理職を歴任。その後、独立し（株）ライフ・アートを設立。

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