CPAPは保険適用？2026年改定と検査・毎月の費用の確認順

結論｜CPAPは条件を満たせば公的健康保険の対象になる

CPAPは、公的健康保険の対象となる治療です。

ただし、希望すれば誰でも保険診療になるわけではありません。

睡眠時無呼吸症候群の診断や検査結果などを確認します。

2026年6月には、CPAPに関する診療報酬が改定されました。

対象基準の一部では、AHIの基準が引き下げられています。

一方で、CPAPの使用状況を確認する要件も追加されました。

検査には、自宅などで行う簡易検査があります。

必要に応じてPSGによる精密検査へ進みます。

費用は、検査方法や医療機関で異なります。

CPAP継続中の自己負担も受診内容で変わります。

「保険適用」という言葉にも注意が必要です。

ここでいう保険は、公的健康保険です。

民間の医療保険とは別の仕組みです。

はじめに｜「CPAPは保険が使える？」には2つの意味がある

医師からCPAPの説明を受けると、費用も気になります。

「毎月いくらかかるのだろう」

「健康保険は使えるのだろうか」

ここで最初に言葉を整理しましょう。

CPAPでいう「保険適用」は、公的健康保険の話です。

医療機関で支払う治療費に関係します。

一方、民間医療保険は別です。

新しく契約できるかは、告知や診査に関係します。

現在の契約から給付を受けられるかも別の判断です。

この3つを混ぜないことが大切です。

睡眠時無呼吸症候群と民間保険の全体像は、睡眠時無呼吸症候群と保険の確認ポイントで整理しています。

睡眠障害全般から確認する場合は、30代・40代女性必見！睡眠障害でも医療保険に加入出来る保険の選び方も参考にしてください。

2026年6月にCPAPの保険適用基準が見直された

2026年度の診療報酬改定では、CPAPに関する基準も変更されました。

厚生労働省は、対象となるAHI基準を一部引き下げています。

AHI20以上から15以上へ見直された基準がある

AHIは、1時間あたりの無呼吸と低呼吸の回数です。

改定前は、対象基準の一つがAHI20以上でした。

2026年6月以降は、15以上へ引き下げられています。

また、別の取扱いに関係する基準も見直されました。

40以上だった基準が30以上へ変更されています。

医療機関では、簡易検査側を30以上とする案内もあります。

PSG側では15以上を目安とする案内があります。

ただし、数字だけでCPAPの保険適用は決まりません。

自覚症状や検査所見なども確認されます。

最終的には医師が治療の必要性を判断します。

「AHI15だから自動的にCPAP」とは考えないようにします。

2026年改定では使用状況の確認も強化された

基準が下がったことだけを見るのは不十分です。

2026年改定では、使用状況に関する要件も追加されています。

対象となる患者では、CPAPの使用時間などを確認します。

モニタリングできる機器を活用する仕組みもあります。

一定の条件では、指導管理料を算定しない取扱いも設けられました。

これは診療報酬上の算定ルールです。

患者が使用時間を自己判断で短くする基準ではありません。

CPAPの使用方法は、医師の指示に従ってください。

CPAPを始めるまでの検査と費用を確認する

CPAP費用を見る前に、検査の流れを確認します。

検査方法によって自己負担も変わります。

最初に簡易検査を行う場合

SASが疑われる場合は、簡易検査が行われます。

小型の機器を自宅で装着する方法があります。

睡眠中の呼吸や酸素状態などを確認します。

複十字病院では、簡易検査を行っています。

同院では3割負担の検査費用を約3,500円と案内しています。

これは一つの医療機関の費用例です。

全国一律の金額ではありません。

診察料なども含め、受診先で確認してください。

必要に応じてPSG検査へ進む

精密検査ではPSGが行われます。

脳波や呼吸、酸素状態などを詳しく測定します。

一泊入院で実施する医療機関もあります。

自宅で精密検査へ対応する医療機関もあります。

そのため、費用にも幅があります。

複十字病院では一泊入院でPSGを実施しています。

同院の3割負担の費用例は約35,000円です。

これも同院での費用例です。

別の医療機関へそのまま当てはめないでください。

検査前は4つを確認する

予約時に次の4つを聞くと整理しやすくなります。

• 簡易検査かPSGか
• 自宅検査か入院検査か
• 健康保険を使った自己負担の目安
• 診察料や入院費を含む金額か

「PSGはいくら」と金額だけ比較しないようにします。

検査の実施方法も一緒に確認してください。

CPAPの毎月の費用は「約4,000円」だけで決めない

CPAP治療では、機器を購入するとは限りません。

保険診療では、医療機関の管理のもとで利用します。

毎月の負担は診療報酬の複数項目から構成されます。

2026年の基本的な点数を確認する

現在の診療報酬では、主に次の項目があります。

• 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料2：240点
• CPAPを使用した治療器加算：960点
• 在宅持続陽圧呼吸療法材料加算：100点

この3項目を単純に合計すると1,300点です。

診療報酬は原則として1点10円で計算します。

1,300点なら医療費は13,000円相当です。

3割負担なら、単純計算で3,900円相当です。

ただし、これが窓口支払いの確定額ではありません。

再診料などが加わる場合があります。

管理体制や遠隔モニタリングの加算もあります。

薬や追加検査があれば、その費用も別です。

医療機関の案内では4,000～5,000円程度の例もある

複十字病院では、3割負担の場合を案内しています。

CPAP機器費用は約4,000円／月とされています。

ほかの医療機関では4,000～5,000円程度とする例もあります。

この金額はあくまで目安です。

加入している健康保険の負担割合でも変わります。

受診内容でも変わります。

初回と継続時でも同じとは限りません。

「CPAP＝毎月4,000円固定」と考えないようにしましょう。

自分の負担は診療明細で確認する

すでにCPAPを使っている場合は、診療明細を見ます。

毎月の請求内容を確認できます。

次の3つに分けると分かりやすくなります。

1. 診察・指導管理
2. CPAP機器・材料
3. 検査・薬などその他

これなら、どこに費用がかかっているか見えます。

公的健康保険と民間医療保険は別に考える

CPAPが健康保険の対象でも、民間医療保険とは別です。

ここを分けると「保険」という言葉で迷いません。

公的健康保険は病院へ支払う費用の仕組み

CPAPの保険診療はこちらです。

検査や治療に対する自己負担に関係します。

健康保険証やマイナ保険証などを使います。

民間医療保険は契約内容を確認する

民間医療保険は別の契約です。

CPAPの毎月の通院費が必ず給付されるわけではありません。

入院や手術などの支払条件は契約によって異なります。

現在契約がある方は、まず保障内容を確認してください。

これから新しく医療保険を考える場合も別です。

SASの治療状況などについて告知を求められる場合があります。

加入可否は個別に診査されます。

「CPAPが健康保険適用だから民間保険にも入れる」

という関係ではありません。

反対に、公的制度でCPAP費用を抑えられることも確認します。

そのうえで、民間保障が必要かを考えます。

公的な負担と今の保障を確認して不足がある場合に、次を検討すると整理しやすくなります。

CPAPの公的な自己負担と現在の保障を確認し、それでも医療費への備えが必要な場合は、緩和型医療保険の条件を確認できます。

検査やほかの治療も重なり医療費が高くなる場合は、公的制度も確認します。

窓口負担の上限については、限度額適用認定証は必要？マイナ保険証との違いと2026年8月改正で整理しています。

よくある質問

CPAPは2026年から健康保険が使えるようになったのですか？

いいえ。

CPAP自体は以前から健康保険の対象です。

日本呼吸器学会は、1998年から健康保険適用と説明しています。

2026年6月には、対象基準などが見直されました。

AHIが15以上なら必ずCPAPが保険適用になりますか？

数字だけで一律には決まりません。

2026年改定で一部のAHI基準は15以上になりました。

ただし、自覚症状や検査所見なども関係します。

実際の適用は医療機関で確認してください。

CPAPは毎月いくらかかりますか？

3割負担では4,000円前後とする医療機関の例があります。

4,000～5,000円程度と案内する医療機関もあります。

ただし、全国共通の定額ではありません。

診察、加算、検査、薬などで負担は変わります。

CPAPが健康保険適用なら民間医療保険から給付されますか？

同じ意味ではありません。

公的健康保険と民間医療保険は別制度です。

給付対象になるかは現在の契約内容で確認します。

新規加入の場合は告知や診査を別に確認します。

まとめ｜2026年の基準と自分の費用を分けて確認する

CPAPは、条件を満たせば公的健康保険の対象になります。

2026年6月には診療報酬の基準が見直されました。

対象基準の一部ではAHI20以上から15以上へ変更されています。

別の基準も40以上から30以上へ見直されました。

一方で、使用時間などの管理要件も追加されています。

最初は簡易検査の内容と費用を確認します。

必要ならPSGの実施方法と費用を確認します。

CPAPを始めた後は、毎月の診療明細を見ましょう。

3割負担の月額は4,000円前後となる例があります。

ただし、実際の費用は医療機関や診療内容で変わります。

そして、公的健康保険と民間医療保険を分けます。

CPAPの治療費を健康保険で抑えることが一つ目です。

現在の民間保障を確認することが二つ目です。

それでも不足する医療費があるかを見ることが三つ目です。

順番を逆にして、新しい保険から探す必要はありません。

まず公的制度と現在の負担を確認しましょう。

そのうえで必要な保障だけを検討すると整理しやすくなります。

CPAPの検査・毎月負担と公的健康保険の範囲を確認したうえで不足が残る方は、緩和型医療保険の告知条件と保障内容を確認してみましょう。

個人情報保護のため、一部の情報を変更しています。

本記事は※2026年9月8日時点で確認できる公的制度・公開情報等をもとに作成・更新しています。

本記事は保険に関する一般的な情報提供を目的としており、特定の保険会社や商品を推奨するものではありません。
具体的な商品内容、加入条件、保障・補償範囲は、契約概要、注意喚起情報、約款等をご確認ください。

参考資料・出典

• 令和8年度診療報酬改定｜厚生労働省
• 診療報酬の算定方法｜厚生労働省
• Q30. CPAP（シーパップ）とはどのような治療法ですか？｜一般社団法人日本呼吸器学会
• 睡眠時無呼吸症候群外来｜茨城県立中央病院
• 睡眠時無呼吸症候群（SAS）外来｜複十字病院